| Item type |
学位論文 / Thesis or Dissertation正(1) |
| 公開日 |
2019-07-23 |
| タイトル |
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タイトル |
小児歯肉炎リスクに対する齲蝕活動性試験の有効性の検証 |
| 言語 |
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言語 |
jpn |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_db06 |
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資源タイプ |
doctoral thesis |
| アクセス権 |
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アクセス権 |
open access |
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アクセス権URI |
http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 |
| その他（別言語等）のタイトル |
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その他のタイトル |
A verification of the effectiveness to saliva tests on pediatric gingivitis risk |
| 著者 |
薦田, 智
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| 著者別名 |
Komoda, Satoshi
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| 抄録 |
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内容記述タイプ |
Abstract |
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内容記述 |
筆者は、歯肉炎を有する幼児・児童は齲蝕罹患率や齲蝕活動性試験のリスクが高いのではないかという臨床上の仮説をもとに、臨床的に汎用化している齲蝕活動性試験を用いて歯肉炎の発症リスクを検討することを目的として本研究を実施した。口腔保健指導・齲蝕治療実施の前後における齲蝕活動試験結果および細菌数と歯肉炎指数との関連性を検討した。被検者は、2016年4月から2017年3月までの1年間に小川歯科クリニック（松本市）に来院した口腔内に症状を及ぼす重篤な全身疾患を持たない15歳未満の健常者26名（男児12名、女児14名）である。年齢幅は4歳7か月から12歳3か月、平均年齢8.4歳であった。初診時に、視診による齲蝕経験歯数検査および刺激唾液の採取による流出量測定、唾液緩衝能測定を行った。口腔内写真撮影とその写真を使用して歯肉炎検査を行った。プラーク染め出しを行いO’LearyのPlaque Control Record (PCR) を計測した。また、採取した唾液を培養した後にS. mutans菌とLactobacillus菌のコロニー数を計測した。PCRの計測後は対象者と保護者に対してブラッシング指導を行った。初診から3～4か月後にPCR、歯肉炎、唾液検査（細菌数）について再検査を行った。初診時と再診時を比較した。1) 初診時において、健常者群（PMAスコア7未満）および歯肉炎群（同7以上）の両群とも13名であった。健常者群と比較して歯肉炎群ではDMF歯数 (P = 0.044) およびS. mutans菌数 (P < 0.01) が有意に多かった。2) 初診時および再診時におけるPMAとPCR・各細菌数の関係では、初診時、再診時ともに、両者の間に明らかな相関は認められなかった。一方、S. mutans菌数とPMA間の相関係数は初診時0.63 (P < 0.001)、再診時0.64 (P < 0.001) であり、いずれにおいても正の相関が認められた。PCRとPMAには相関関係が認められないという結果より、PCR値が大きくても歯肉の炎症があまり見られない被験者が存在することが明らかになった。3) PMA値の改善および悪化で分類した場合における初診時と再診時の各項目の値の変化では、PCR値はPMA改善群およびPMA悪化群ともに一定の傾向は見られなかった。S. mutans菌およびLactobacillus菌数はPMA改善群では減少する傾向が見られたが、PMA悪化群では増加する傾向が見られた。初診時と再診時におけるPCR値の変化分とPMA値の変化分との間には関係が見られなかった（Pearsonの相関係数−0.01, P = 0.946）。S. mutans菌数の変化分とPMA値の変化分との間には正の相関が認められた（Pearsonの相関係数0.48, P = 0.013）。4) 多重ロジスティック回帰分析によるPMAの変化に影響を及ぼす要因の解析で有意差が認められたのはS. mutans菌の変化であり、そのオッズ比は25.6、95%信頼区間は3.25−969であった。また、Lactobacillus菌の変化のオッズ比は4.92、95%信頼区間は0.83−63.6であり、1をまたいでおり有意ではない (P = 0.135) ものの、歯肉炎の発症に影響を及ぼす傾向が見られた。初診時および再診時の両方においてS. mutans 菌とPMA値に正の相関が見られた。この結果はこれまでの多くの報告と同様に横断研究によるものである。さらに、縦断研究として、初診時と再診時におけるS. mutans菌の変化分とPMA値の変化分の関係を調べたところ正の相関が見られた。本研究の結果から、唾液検査を用いることで若年層の患者における歯肉炎の発症リスクを簡便に判定することが可能になると考えられる。その結果をもとに発症リスクの高い患者に対して重点的に口腔衛生指導を行うことによって歯肉炎の発症を予防することが可能になると考えられる。 |
| フォーマット |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
application/pdf |
| 著者版フラグ |
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出版タイプ |
VoR |
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出版タイプResource |
http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |
| 学位授与年度 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
2018 |
| 報告番号 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
甲第213号 |
| 学位授与番号 |
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学位授与番号 |
甲第213号 |
| 学位授与年月日 |
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学位授与年月日 |
2019-03-14 |
| 学位名 |
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学位名 |
博士（歯学） |
| 学位授与大学 |
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学位授与機関名 |
松本歯科大学 |
内容の要旨および審査の結果の要旨 (621.5 kB)
